時給から年収を計算するツールとは?
このツールは、時給をもとに年収の目安を算出し、あわせて月収・週給に換算してくれる計算機です。複数の求人を比較したいとき、家計のプランを立てたいとき、あるいは「時給がいくら上がると1年でどれだけ収入が増えるのか」を知りたいときに役立ちます。なお、本ツールは時給制(hourly wage)を前提とした海外の給与計算をベースにしており、ドル建ての例で説明しています。日本の月給制や社会保険・所得税の仕組みとは計算方法が異なるため、あくまで概算の目安としてご利用ください。
使い方
あなたの時給と、1週間あたりにふだん働く時間数を入力してください。ツールはこれらを52週分掛け合わせて税引き前の年収(額面)を算出し、さらに月収・週給に分解して表示します。表示される金額はすべて税引き前(額面・グロス)の数値です。
計算式の解説
基本となる式は次のとおりです。
$$\text{年収} = \text{時給} \times \text{週あたりの労働時間} \times 52$$1年は52週あるため、1週間あたりの収入に52を掛けると年間の合計額が求められます。月収は年収を12で割った金額、週給は時給に週あたりの労働時間を掛けた金額になります。
計算例
たとえば時給25ドルで、週40時間働く場合を考えてみましょう。週給は \(25 \times 40 = 1{,}000\) ドル。年収は
$$1{,}000 \times 52 = 52{,}000 \text{ ドル}$$月収は \(52{,}000 \div 12 \approx 4{,}333.33\) ドル となります。
所得と雇用:日本
日本の平均所得と失業率を世界と比較(世界銀行)。上で入力する数値の目安になります。
- 1人当たりGNI 2025
- 38,340米ドル
- 1人当たりGDP(PPP) 2025
- 55,422国際ドル
- 世界:25,704
- 失業率 2025
- 2.5%
- 世界:4.8%
直近の変化 上昇 +3.1% 2025年:38,340米ドル(2024年は37,170米ドル)。 この変化は、公表された2つの数値からCalculatorLibが計算しています。
2025年の日本の1人当たり国民総所得は年38,340米ドル、月に換算すると約3,195米ドルでした。 世界:14,244米ドル
| 年 | 1人当たりGNI(米ドル) | 1人当たりGDP、PPP(国際ドル) | 失業率 |
|---|---|---|---|
| 2025 | 38,340 | 55,422 | 2.5% |
| 2024 | 37,170 | 54,156 | 2.5% |
| 2023 | 40,740 | 52,726 | 2.6% |
| 2022 | 44,300 | 49,246 | 2.6% |
| 2021 | 45,160 | 45,999 | 2.8% |
| 2020 | 41,880 | 43,560 | 2.8% |
| 2019 | 42,960 | 43,744 | 2.4% |
| 2018 | 42,720 | 43,090 | 2.5% |
| 2017 | 39,700 | 42,347 | 2.8% |
| 2016 | 39,220 | 41,463 | 3.1% |
1人当たりGNI(アトラス方式)は経済全体の所得の平均で、典型的な給与ではありません。PPPドルは各国の物価で調整されています。
所得税と社会保険料:日本
- 所得税の最高税率 2025年
- 55.95%
- 平均賃金の7.7倍から
- 被用者の社会保険料率 2025年
- 14.7% · 5.55% · 0.55%
2025年の日本の個人所得税の法定最高税率(国と地方の合計)は55.95%でした。平均賃金5,703,038 JPYの7.7倍、つまり年およそ43,738,262 JPYから適用されます。
被用者の社会保険料率を所得区分ごとに低い区分から順に示しています。各区分の境界額は表示していません。
OECD諸国の所得税最高税率
| 国 | 最高税率 | 適用開始(平均賃金の倍数) | 年 |
|---|---|---|---|
| 日本 | 55.95% | 7.7 | 2025 |
| フランス | 55.37% | 12.9 | 2025 |
| 韓国 | 49.5% | 19.0 | 2025 |
| ドイツ | 47.48% | 4.4 | 2025 |
| イギリス | 45% | 2.2 | 2025 |
| アメリカ合衆国 | 43.65% | 8.7 | 2025 |
| トルコ | 40.76% | 5.6 | 2025 |
| メキシコ | 35% | 20.6 | 2025 |
最高税率は最も高い所得部分に課される法定税率で、多くの勤労者が負担する税率ではありません。OECDのデータはOECD加盟国のみが対象です。
日本と他の国
1人当たりGNI(名目米ドル、アトラス方式)— 各国の最新の公表年。
- アメリカ合衆国 88,810米ドル (2025)
- フランス 48,630米ドル (2025)
- 日本 38,340米ドル (2025)
- 韓国 37,880米ドル (2025)
- サウジアラビア 36,070米ドル (2025)
- トルコ 16,300米ドル (2025)
- ロシア 15,960米ドル (2025)
- 世界 14,244米ドル (2025)
- 中国 14,230米ドル (2025)
- メキシコ 13,730米ドル (2025)
- ベトナム 4,970米ドル (2025)
- インド 2,760米ドル (2025)
台湾は、まだ公表値がありません。
行ごとに年が異なる場合があります。各数値はその年とともに表示しています。すべての国で同じ世界銀行の指標です。
最新の値:2025 データ更新日 2026-10-18 · 最新
出典: The World Bank Group CC BY 4.0; OECD, Tax Database CC BY 4.0
月額の数値は、これらのデータからCalculatorLibが計算したものです。 自国通貨建ての最高税率の適用開始額(倍数 × 平均賃金)は、これらのデータからCalculatorLibが算出しています。
出典の詳細と算出方法
- The World Bank Group — World Development Indicators (NY.GNP.PCAP.CD, NY.GDP.PCAP.PP.CD, SL.UEM.TOTL.ZS)
- OECD, Tax Database — Top statutory personal income tax rate; employee social security contribution rates
よくある質問
税金は含まれていますか? いいえ。表示される金額はすべて税引き前(額面)です。実際の手取り額は、税金や各種控除が差し引かれるぶん、これより少なくなります。
パートタイムや、働く時間がまちまちな場合は? 1週間あたりの平均労働時間を入力してください。計算結果は、52週すべてで毎週同じ時間だけ働いたものとして算出されます。
無給の休暇がある場合は? この計算は52週すべてが有給であることを前提としています。無給の休暇を取得した場合、実際の年収はこれより少なくなります。