ガソリンの税金計算とは?
対象:日本本土のレギュラーガソリン。ガソリンの店頭価格には、いくつもの税金が幾重にも上乗せされています。この計算ツールでは、給油時に支払う1リットルあたりの小売価格をもとに、税抜きの本体価格、ガソリン税、石油石炭税+地球温暖化対策税、そして消費税へと内訳を分解します。さらに、リットルあたりにかかる各種税金の上にさらに消費税が課される、いわゆる「タックス・オン・タックス(税金への課税)」の仕組みも見える化します。なお、ガソリン税が軽減されている沖縄県には適用されません。海外の方は、日本の燃料税制の構造を示す一例としてご覧ください。
使い方
1リットルあたりの小売価格(円/L、初期値172)、給油量(L、初期値40)、消費税率(初期値10%)を入力します。ガソリン税は、25.1円/Lの暫定(当分の間)税率が廃止された2025年12月31日以降の本則税率28.7円/L(揮発油税24.3円+地方揮発油税4.4円)で計算します。「暫定税率」の欄は現在の価格なら0のままにし、2025年12月31日より前に購入したガソリンを確かめる場合のみ25.1を入力してください。
計算式の解説
リットルあたりの固定税は、ガソリン税 \(G = 28.7\) 円/L(揮発油税24.3円+地方揮発油税4.4円。25.1円/Lの暫定税率は2025年12月31日に廃止)と、石油石炭税+地球温暖化対策税 \(S = 2.8\) 円/L です。これらに暫定分を加えた個別税を \(\text{EXCISE} = G + S + \text{暫定}\)、消費税率を \(r = \text{税率}/100\) とすると、小売価格は次の関係になります。
$$P = (B + \text{EXCISE}) \times (1 + r)$$したがって本体価格は
$$B = \frac{P}{1+r} - \text{EXCISE}$$リットルあたりに含まれる消費税は
$$P - \frac{P}{1+r} = P \times \frac{r}{1+r}$$で求められます。各リットルあたりの金額に給油量を掛けることで合計額が算出されます。
計算例
\(P = 172\) 円/L、40L、消費税10%、暫定0の場合:\(\text{EXCISE} = 28.7 + 2.8 = 31.5\) 円/L、\(P/1.10 = 156.36\) 円/L、本体価格 \(= 124.86\) 円/L、消費税 \(= 15.64\) 円/L となります。リットルあたりの税金合計は
$$28.7 + 2.8 + 15.64 = 47.14 \;\text{円/L}$$で、税負担の割合はおよそ27%です。40L換算では、本体価格4,995円、ガソリン税1,148円、石油石炭税・温暖化対策税112円、消費税625円、税金合計1,885円、総額6,880円となります。旧暫定税率(25.1を入力)で計算すると、暫定分1,004円が加わり税金合計は2,889円です。
よくある質問
なぜガソリン税にまで消費税がかかるのですか?日本では、本体価格にリットルあたりの個別税を加えた金額に対して消費税が課されます。これがよく知られる二重課税の仕組みで、この計算ツールが再現しているものです。
軽油や灯油でも使えますか?いいえ。軽油には軽油引取税15.0円/L(17.1円/Lの暫定税率は2026年4月1日に廃止)がかかり、この税には消費税が上乗せされません。灯油は2.8円/Lの石油石炭税+地球温暖化対策税のみが課されます。
小売価格が安いほど税負担の割合が高くなるのはなぜですか?リットルあたりの固定税(31.5円/L)は価格にかかわらず一定なので、価格が低いほど割合が大きくなります。172円/Lでは約27%、150円/Lでは約30%です。