この計算ツールでできること
昇給は嬉しいものですが、同じペースで物価も上がっていれば、暮らし向きはまったく良くなっていないかもしれません。「インフレ調整後の昇給計算ツール」は、提示された昇給率とインフレ率を比べて、あなたの実質昇給率——つまり購買力が実際にどれだけ変化したか——を明らかにします。さらに、現状維持（収支トントン）に必要な昇給率もぴたりと示します。
使い方
現在の年収、提示された昇給率（％）、そして現在（または見込み）のインフレ率を入力してください。計算ツールは、実質昇給率、インフレに追いつくための損益分岐となる昇給率、昇給後の新しい年収、そしてその年収がインフレ調整後の損益分岐額とどう比べられるかを表示します。
計算式の解説
インフレは収入に対して複利的に効いてくるため、2つの割合を単純に引き算することはできません。正確な関係式は次のとおりです。
$$\text{実質昇給率（\%）} = \left( \frac{1 + \dfrac{\text{昇給率}}{100}}{1 + \dfrac{\text{インフレ率}}{100}} - 1 \right) \times 100$$
結果がプラスなら購買力は増えています。マイナスなら、実質的には減給と同じこと。単純に現状維持するには、昇給率がインフレ率と等しくなる必要があります。
計算例
年収が60,000ドルで、3％の昇給を提示され、インフレ率が4％だとします。新しい年収は61,800ドル。実質昇給率は\(\left( (1.03 \div 1.04) - 1 \right) \times 100 \approx -0.96\%\)となり、購買力はわずかに目減りします。現状維持には4％の昇給が必要で、その場合の年収は62,400ドル。つまり、足踏み状態を保つにも600ドル足りないことになります。
※金額は米ドル建ての例です。日本では総務省が公表する消費者物価指数（CPI）の年間上昇率などを目安に入力するとよいでしょう。
よくある質問
なぜ実質昇給率は「昇給率 − インフレ率」では求められないの？ 数値が小さいときは引き算でもほぼ近い値になりますが、複利を考慮した正確な式のほうが、特に率が高いときに精度が高くなります。
どのインフレ率を使えばいい？ 多くの人は、自国の直近の年間CPI（消費者物価指数）の数値や、今後1年間の予想インフレ率を使います。日本なら総務省の消費者物価指数が代表的な指標です。
実質昇給率がマイナスだとどういう意味？ 昇給が物価上昇に追いつかなかったということです。名目上の収入は増えても、買えるものはわずかに減ってしまいます。
