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公式

公式: 減価償却率表(平成19年度〜)の計算
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  1. Declining-balance rate

    Declining-balance rate: 減価償却率表(平成19年度〜)の計算

    factor x straight-line rate, where factor = 2.5 (250% version) or 2.0 (200% version), capped at 1.0.

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結果

減価償却率表
2x
declining-balance method · 49 useful-life rows (n = 2 onward)
耐用年数(年) 定額法償却率 定率法償却率 改定償却率 保証率
2 0.500 1.000 1.000 0.02789
3 0.333 0.667 1.000 0.11089
4 0.250 0.500 1.000 0.12499
5 0.200 0.400 0.500 0.10800
6 0.167 0.333 0.334 0.09911
7 0.143 0.286 0.334 0.08680
8 0.125 0.250 0.334 0.07909
9 0.111 0.222 0.334 0.07126
10 0.100 0.200 0.250 0.06552
11 0.091 0.182 0.250 0.05992
12 0.083 0.167 0.250 0.05566
13 0.077 0.154 0.200 0.05180
14 0.071 0.143 0.200 0.04854
15 0.067 0.133 0.200 0.04565
16 0.063 0.125 0.167 0.04294
17 0.059 0.118 0.167 0.04038
18 0.056 0.111 0.167 0.03884
19 0.053 0.105 0.143 0.03693
20 0.050 0.100 0.143 0.03486
21 0.048 0.095 0.143 0.03335
22 0.045 0.091 0.143 0.03182
23 0.043 0.087 0.125 0.03052
24 0.042 0.083 0.125 0.02969
25 0.040 0.080 0.125 0.02841
26 0.038 0.077 0.125 0.02716
27 0.037 0.074 0.112 0.02624
28 0.036 0.071 0.112 0.02568
29 0.034 0.069 0.112 0.02463
30 0.033 0.067 0.112 0.02366
31 0.032 0.065 0.100 0.02286
32 0.031 0.063 0.100 0.02216
33 0.030 0.061 0.100 0.02161
34 0.029 0.059 0.100 0.02097
35 0.029 0.057 0.091 0.02051
36 0.028 0.056 0.091 0.01974
37 0.027 0.054 0.091 0.01950
38 0.026 0.053 0.091 0.01882
39 0.026 0.051 0.084 0.01860
40 0.025 0.050 0.084 0.01791
41 0.024 0.049 0.084 0.01741
42 0.024 0.048 0.084 0.01694
43 0.023 0.047 0.077 0.01664
44 0.023 0.045 0.077 0.01664
45 0.022 0.044 0.077 0.01634
46 0.022 0.043 0.077 0.01601
47 0.021 0.043 0.072 0.01532
48 0.021 0.042 0.072 0.01499
49 0.020 0.041 0.072 0.01475
50 0.020 0.040 0.072 0.01440

この計算ツールでできること

対象:日本の税制のみ。本ツールは、平成19年(2007年)4月1日以後に取得した有形固定資産に適用される、国税庁(NTA)の減価償却率表を再現します。海外の減価償却制度には対応していません。償却率には2つのルールが存在し、平成19年4月1日から平成24年3月31日までに取得した資産には250%定率法(倍率2.5)が、平成24年4月1日以後に取得した資産には200%定率法(倍率2.0)が適用されます。

使い方

まず資産の取得時期を選びます(これにより定率法の倍率と対応する各定数表が切り替わります)。次に、耐用年数表をどこまで表示するか(2〜10年、30年、50年、100年)を選択してください。計算結果には、整数の耐用年数nごとに1行が表示され、定額法の償却率、定率法の償却率、改定償却率、保証率がそれぞれ確認できます。

計算式の解説

定額法の償却率は \( \operatorname{round}(1/n,\,3) \) で求められ、どちらのバージョンでも同じ値です。定率法の償却率は \( \operatorname{round}(\text{倍率}/n,\,3) \) で、耐用年数が非常に短い場合は上限1.0で頭打ちになります。改定償却率と保証率は国税庁が告示した法定の定数であり、ここではルックアップ値として組み込まれています。保証率は償却保証額(取得価額×保証率)を定めるもので、通常の定率法による償却額がこの保証額を下回った時点で、残りの帳簿価額を改定償却率で定額償却する方式に切り替わり、最後に1円の備忘価額が残るまで償却を続けます。

$$\text{straightLineRate} = \frac{1}{n}, \quad \text{decliningBalanceRate} = \frac{\text{factor}}{n}$$

$$\text{SL} = \operatorname{round}\!\left(\frac{1}{n},\,3\right) ; \quad \text{DB} = \operatorname{round}\!\left(\frac{\text{factor}}{n},\,3\right)$$

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資産の耐用年数にわたる定額法と定率法の減価償却曲線の比較
定額法は毎期同じ額ずつ減りますが、定率法は初期に大きく減少します。

計算例

200%バージョン(倍率2.0)で \( n = 5 \) の場合:

$$\text{定額法の償却率} = \operatorname{round}(1/5,\,3) = 0.200$$

$$\text{定率法の償却率} = \operatorname{round}(2.0/5,\,3) = 0.400$$

改定償却率 = 0.500、保証率 = 0.10800。取得価額1,000,000円の資産では償却保証額は108,000円となります。定率法による償却額が初めてこれを下回るのは4年目で、ここで方式が切り替わり、残りの216,000円を年0.500で償却します。

年間償却額が償却保証額を下回ったときに改定償却率へ切り替わる定率法
年間の償却額が保証額を下回ると、固定の改定償却率に切り替わります。

よくある質問

なぜ \( n = 2 \) のとき定率法の償却率が1.000になるのですか? \( \text{倍率}/n \) が1.0を超えるため、上限の100%で頭打ちとなり、初年度で資産を残存額まで全額償却することになるためです。

2つのバージョンの違いは何ですか? 異なるのは定率法の倍率(250%か200%か)と、それに対応する改定償却率・保証率の定数だけです。定額法の列は両者で同じです。

この表は金額を出力しますか? いいえ、出力されるのは償却率のみです。実際の計算では、耐用年数の終了時に1円の備忘価額が帳簿に残ります。

最終更新: