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公式

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結果

DART率
3
常時雇用従業員100人あたりの災害件数
DART災害件数 3
総労働時間 200,000
標準基準値 200,000時間(常時雇用換算100人)

DART率とは?

DART率(Days Away, Restricted, or Transferred=休業・業務制限・配置転換)は、米国のOSHA(労働安全衛生局)が定める安全指標で、労働災害や職業性疾病のうち、休業・軽作業(業務制限)・配置転換につながったケースの発生状況を測るものです。企業の安全パフォーマンスを示す代表的な指標のひとつで、米国労働統計局(BLS)が公表する業界平均と比較されることもよくあります。なお、これは米国独自の制度であり、日本の労働安全衛生法に基づく「度数率」や「強度率」とは計算方法も対象も異なるため、日本国内の安全管理にそのまま用いる際は注意が必要です。本ツールはOSHAの標準的な記録基準に準拠しています。

DART率で数えられる休業、作業制限、配置転換のケースを表す3つのフラットアイコン
DARTは、休業・作業制限・配置転換を伴うケースを数えます。

このツールの使い方

対象期間中に記録されたDART該当災害の件数と、同じ期間に全従業員が働いた総労働時間を入力してください。「計算する」を押すと、常時雇用従業員100人あたりに換算したDART率が表示されます。災害件数はOSHA 300ログ(労災記録)から、総労働時間は給与・勤怠記録から取得するのが一般的です。

計算式の解説

DART率は次の式で求めます:

$$\text{DART率} = \frac{\text{DART災害件数} \times 200{,}000}{\text{総労働時間}}$$

定数の200,000は、従業員100人が1年間に働く時間数(100人 × 週40時間 × 年50週)を表します。この基準値を掛けることで率が正規化され、規模の異なる企業同士でも同じ土俵で比較できるようになります。

事故件数と定数20万を総労働時間で割るDART率の計算式の構造を示す図
DART率は、けがの件数を20万時間(フルタイム従業員100人分)で換算し、総労働時間で割って算出します。

計算例

ある事業所で、1年間にDART該当災害が3件発生し、従業員全体の総労働時間が200,000時間だったとします。DART率は

$$\frac{3 \times 200{,}000}{200{,}000} = 3.0$$

となります。これは、常時雇用従業員100人あたり約3件のDART災害が発生したことを意味します。

よくある質問

DARTとTRIRはどう違うの? TRIR(Total Recordable Incident Rate=総災害度数率)は記録対象となるすべてのケースを数えるのに対し、DARTは休業・業務制限・配置転換を伴うケースだけをカウントします。つまりDARTはTRIRの一部に当たります。

DART率はどのくらいなら「良い」と言える? 数値は低いほど良好です。自社の結果を、該当する業種(NAICSコード)についてBLSが公表する平均値と比べてみましょう。業界平均を下回っていれば、一般的に良好とされます。

どの期間で計算すればいい? 通常は暦年(1〜12月)を用いますが、災害件数と労働時間が同じ期間をカバーしていれば、どの期間でも問題ありません。

最終更新: