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計算を入力してください

各部位について、4つの症状を0〜3で評価し、面積スコア(0〜6)を選択してください。

頭頸部

上肢

体幹

下肢

公式

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結果

EASIスコア
0
out of 72 — Clear
部位 寄与スコア
頭頸部(×0.1) 0
上肢(×0.2) 0
体幹(×0.3) 0
下肢(×0.4) 0

EASIスコアとは?

EASI(Eczema Area and Severity Index:湿疹面積・重症度指数)は、アトピー性皮膚炎(湿疹)の重症度を評価するために世界中で用いられている、信頼性が確立された臨床指標です。頭頸部・上肢・体幹・下肢の4つの部位について、皮膚症状の4項目を評価し、各部位の罹患面積(皮膚が侵されている割合)と組み合わせて算出します。最終的なEASIスコアは0(症状なし)から72(最重症)までの範囲をとり、臨床試験から日常診療まで、治療効果の経過を追う指標として広く使われています。

人体の前面と背面の輪郭を4色の部位に分けた図:頭頸部、上肢、体幹、下肢
EASIは身体を4つの部位に分け、それぞれを個別に評価します。

この計算ツールの使い方

4つの各部位について、まず4つの臨床症状——紅斑(発赤)、浸潤・丘疹(皮膚の肥厚・腫れ)、掻破痕(かき傷)、苔癬化(皮膚のごわつき)——を0〜3の段階で評価します(0=なし、3=重度)。次に、その部位が侵されている割合を表す面積スコア(0〜6)を選びます:0=0%、1=1〜9%、2=10〜29%、3=30〜49%、4=50〜69%、5=70〜89%、6=90〜100%。本ツールが各部位の重み付けを適用し、合計スコアを表示します。

計算式の解説

各部位では、4つの症状スコアを合計し(0〜12)、面積スコア(0〜6)を掛け、さらに部位ごとの重み係数を掛けます。重み係数は、頭頸部0.1、上肢0.2、体幹0.3、下肢0.4で、成人における各部位の体表面積の比率を反映しています。4部位の値を足し合わせたものがEASIスコアとなります。

$$\begin{gathered} \text{EASI} = 0.1\,S_{H}A_{H} + 0.2\,S_{U}A_{U} + 0.3\,S_{T}A_{T} + 0.4\,S_{L}A_{L} \\[1.5em] \text{where}\quad \left\{ \begin{aligned} S_{H} A_{H} &= \left(\text{E} + \text{I} + \text{Ex} + \text{L}\right)\cdot\text{Area}_{H} \\ S_{U} A_{U} &= \left(\text{E} + \text{I} + \text{Ex} + \text{L}\right)\cdot\text{Area}_{U} \\ S_{T} A_{T} &= \left(\text{E} + \text{I} + \text{Ex} + \text{L}\right)\cdot\text{Area}_{T} \\ S_{L} A_{L} &= \left(\text{E} + \text{I} + \text{Ex} + \text{L}\right)\cdot\text{Area}_{L} \end{aligned} \right. \end{gathered}$$
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4つの部位の重み係数を示す棒グラフ。頭頸部と四肢の比率を含む
各部位のスコアに体表面積の重み係数を掛けます。

計算例

たとえば頭頸部で、紅斑E=2、浸潤I=1、掻破痕Ex=1、苔癬化L=0(合計4)、面積スコア3の場合:\(4 \times 3 \times 0.1 = 1.2\)。上肢が合計4・面積2なら:\(4 \times 2 \times 0.2 = 1.6\)。体幹が合計3・面積3なら:\(3 \times 3 \times 0.3 = 2.7\)。下肢が合計2・面積2なら:\(2 \times 2 \times 0.4 = 1.6\)。EASI合計:$$\text{EASI} = 1.2 + 1.6 + 2.7 + 1.6 = 7.1$$となり、「中等症」のレベルに該当します。

よくある質問(FAQ)

スコアの区分はどう解釈すればよいですか? 一般的な解釈は次のとおりです:0=症状なし(クリア)、0.1〜1.0=ほぼクリア、1.1〜7.0=軽症、7.1〜21.0=中等症、21.1〜50.0=重症、50.1〜72=最重症。

EASIにかゆみは含まれますか? いいえ。EASIは客観的な皮膚症状と面積のみを測定するもので、かゆみや睡眠障害といった自覚症状は対象に含みません。

これは診断になりますか? いいえ。本計算ツールはあくまで教育・参考目的のものです。診断や治療方針の決定には、医師など有資格の専門家による診察が必要です。

最終更新: